養殖カキ大量死 鳥羽・志摩両市、モニタリング調査へ 漁協や県連携で 三重

【自記式水温計を設置したモニタリング調査用のかご(鳥羽市提供)】

昨年秋ごろに発生した養殖カキの大量死を受けて、三重県の鳥羽市と志摩市は21日、地元漁協や県などと連携してモニタリング調査を8月から実施すると発表した。

県内では昨年10月ごろから、最大産地である鳥羽市などを中心に例年の2―5割を上回る5―8割のカキのへい死を確認。海水温の上昇に伴いエサのプランクトンなどが不足し、産卵期で衰弱したカキが栄養不足に陥ったことなどが原因の一つとみて、現在も調査が進められている。

今年もカキのへい死が懸念されることから、鳥羽市では小浜▽桃取▽安楽島▽浦村―の4地区7地点、志摩市では的矢、英虞湾の2地区3地点を対象にモニタリング調査を実施。今年度出荷予定のカキ50個程度を入れたかごを水深3メートルに垂下し、8―10月は月2回、11、12月は月1回の頻度でへい死状況を調べる。

また養殖漁場環境のモニタリング調査として、かごに設置した自記式水温計で日々の水温変化を測定するほか、定期的に海水を採取し、鳥羽市水産研究所(小浜町)などで塩分濃度、溶存酸素濃度、プランクトンの発生量などを調べる。

調査結果は県や地元漁協、養殖業者に向けて提供するほか、各市のホームページでも公表する予定という。同日会見した中村欣一郎市長は「連携して幅広い状況把握に努める。安定生産に寄与できるよう努めたい」と話していた。